脳の神経回路網をモデルとしたAI（人工知能）は、日本においても各種産業や医療分野での活用が進み始めている。機械学習によって推論の精度を上げ、自然言語処理や画像解析といった特技を磨きつつ、人間の仕事を代理したり、業務を支援したりする――。
今月21日、IDC Japanは、国内AIシステム市場における'18年の分析結果と、'23年までの予測を発表した。同社ではAIシステムを、自然言語処理と言語解析を使用して質問に応答し、機械学習をベースとしたリコメンデーションとディレクションを提供することで、人間の意思決定を補助／拡張する技術として定義。'18年の同市場は前年比91.4％増の532億円であったと推定している。
AIのコンピューティング能力を提供するサーバーと学習データ蓄積用ストレージからなる「ハードウェア」の'18年支出額は142億円（前年比119.8％増）で、市場全体の26.6％を占めた。AIシステム構築のためのコンサルティングやアウトソーシング「サービス」は200億円（前年比87.2％増）で、全体の37.5％を占め、AIのコア機能を提供する「ソフトウェア」は191億円（前年比78.6％増）で全体の35.9％を占めたという。
予測期間の初期では、ユーザー企業におけるAIシステムのPoC（概念検証）があるため、ITコンサルティング／ビジネスコンサルティング／インテグレーションなどのサービス市場の比率が高くなる。一方、その後半、適用業務へのAI機能の組み込みが進み、ソフトウェア市場は年間平均成長率（CAGR）が53.4％で推移し、'23年に1,619億円に達すると予測している。
そして全体では'18年からのCAGRが46.4％、'23年には3,578億円に達するだろうという。AIシステム市場におけるテクノロジーセグメント別市場規模予測／分析などの詳細は、IDCレポートで確認できる。