取得データの解析による快適性向上とコスト最適化の実証実験を開始

モビリティ変革コンソーシアムは、オープンイノベーションによりモビリティ変革を創出する場として、JR東日本が設立。現在コンソーシアムには、交通事業者、国内外メーカー、大学、研究機関など138の企業・団体（2019年2月1日現在）が参加し、3つのワーキンググループ（Door to Door 推進 WG、Smart City WG、ロボット活用 WG）において、サブワーキンググループを形成して活動を実施。

今回の実証実験は、同コンソーシアム内のSmart Cityワーキンググループが実施するもので、エネルギーの最適化と顧客満足度のバランスを図り、人々をより幸せにする環境作りとエネルギー利用のスマート化を目的としている。

サピアタワーのビル来館者を対象に、カメラで撮影した来場者の感情、センサーによる環境データ（温度、照度、湿度、気圧）およびアンケート内容などの分析による各種データの関係性と有用性、実務利用における課題の抽出。どのデータが利用者の快適性に寄与するか、快適性を維持しつつ省エネを実現する制御の可能性を明らかにする。将来的には利用者の表情解析を通じ、実態に即した機器制御を行うことで利用者の満足度とコスト・エネルギ―消費の最適化を図るスマートなエネルギー利用の実現を目指している。

今回の実証実験において、フジクラは環境データを取得するセンサー「マルチホップ無線エネルギーハーベスト（EH）型センサーシステム」を提供。マルチホップ伝送によるカバーエリアの拡大と低消費電力化を両立して、電池交換の必要ないメンテナンスフリーなIoTセンサーシステムを構築する。

日本マイクロソフトは、プラットフォーム構築やデータ分析などを実施。大林組は、実証実験の事前段階において、大林組技術研究所での検証実験を行うとともに、実証実験においては、取得したデータ、アンケートを分析する。アロバは、実証実験に利用するカメラ、撮影された動画の分析基盤の提供を行う。