「超スマート社会」の実現はIoTなど情報通信テクノロジーとともにある。それに加えて他の分野の先端技術、先進的ロボティクスなどを駆使することにより、様々なモノをつなぎ人の役に立つ、スマートなしくみが成立し、自律飛行や自動走行も可能となる。
日本では現在、超高齢化と労働人口減少を迎えるなか高信頼・高精度な自動走行を実現する自律型モビリティシステム（自動走行技術、自動制御技術等）の実現が期待されている。このシステムの実現のためには、移動体に搭載するセンサーとともに高度な自己位置推定、周辺環境認知用の高度地図データベースなど、これらの情報を即座に収集・把握する通信技術の確立が極めて重要であり、必要不可欠だという。
NTT、NTTドコモ、日立製作所は、総務省による電波資源拡大のための研究開発の基本計画（平成29年度）への提案に応じて採択された「膨大な数の自律型モビリティシステムを支える多様な状況に応じた周波数有効利用技術の研究開発」（同省PDF資料）を他の受託企業・団体とともに2年間進めてきた。
そしてそれぞれ、NTTは高速移動体エッジコンピューティング技術（課題ア）と大量異常トラヒック検知・判断技術（課題ウ）を、ドコモは高度地図データベースを効率的に配信する技術（課題イ）を、日立はネットワーク遮断・再接続技術（課題ウ）について、目標とする周波数の利用効率向上に貢献する成果をあげた。
自律型モビリティシステムを支える高度地図データベース等の多様で大容量な情報について、膨大な数の移動体との間でリアルタイムなやり取りを可能とする技術に加え、限られた電波資源を最大限に有効利用するための技術も確立したという。3社は今回の研究開発成果を統合し、1月24日～26日「ヨコスカ×スマートモビリティ・チャレンジ 2019」にて、クルマを中心とした自律型モビリティの公道走行を含むデモ及びパネル展示を実施する。