IDC、国内サーバ市場のシステムタイプ別予測を発表

2018年の国内サーバー市場は、前年比0.1％増の5,022億6,800万円になると予測している。システムタイプ別の支出額を見ると、SoRが前年比0.2％減の1,919億5,600万円、SoE/SoIが同4.9％減の520億6,100万円、Otherが同1.4％増の2,582億5,100万円。

また、2022年の国内サーバ市場は4,484億5,900万円を見込んでいる。2017年～2022年の5年間における年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）はマイナス2.2％。システムタイプ別に見ると、SoRが1,505億6,400万円でCAGRはマイナス4.8％、SoE/SoIが529億700万円で同マイナス0.7％、Otherが2,449億8,800万円で同マイナス0.8％になると予測する。

国内サーバ市場全体の支出額が弱含むと予測する最も大きな要因は、生産年齢人口（15歳以上65歳未満人口）と年少人口（15歳未満人口）の減少にある。両人口の減少は、サーバが処理するデータやトランザクションの減少を意味するからだという。この減少分を補い、サーバの価格性能比向上サイクルを上回るペースでサーバ需要が創出されない限り、国内サーバ市場の拡大は望めない状況にあると分析する。

国内サーバ市場全体の支出額は縮小均衡へと向かうものの、システムタイプと配備モデルの組み合せで国内サーバ市場を分類すると、プラス成長を示すセグメントが存在する。具体的には、SoR on Cloud、SoE/SoI on Cloud、およびOther on Cloudの3セグメントだ。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ グループマネージャーである福冨 里志氏は「サーバベンダーは、これら3つの成長セグメントのうち、特にSoE/SoI on Cloudに注力すべきであろう。このセグメントでは新規需要を攻略することが成長戦略になる。具体的には、企業規模の観点で裾野へと広がる余地があるCRMソリューションへの注力と、データに基づく洞察を得るためのコグニティブ／AIシステム関連ソリューションの拡充およびデマンドクリエイション（需要の創造）である。また、SoI関連のビジネスは、唯一、サーバーハードウェアの差別化による競争力の強化が可能な成長セグメントでもある」と述べている。