たとえ「パリ協定」がなくとも、地球の温暖化は止める必要がある。いま、再生可能エネルギーの導入拡大が望まれ、安定した出力を得られるものはベースロード電源となり得るため、世界第3位の地熱資源ポテンシャルを有する日本では、地熱発電に大きな期待がかかっている。
一方で、太陽光などによる再エネ発電コストが下落していて、地熱発電についてもより効率的な発電所運営が求められているという。東芝エネルギーシステムズは7日、あらゆるものがつながる「IoT」および人工知能（AI）技術を用いた、地熱発電所の利用率アップに向けた研究を行うと発表。今月より'20年度までの予定で、発電所のトラブル発生率を20％減らし、利用率を10％向上させることを目指す。 今回の研究は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の平成30年度「地熱発電技術研究開発」の助成事業に採択されたものであり、実際の地熱発電所内で「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」および利用率を下げる原因の...