過渡期を迎えるサーバ仮想化、OpenStack、Dockerの導入状況とは?

IDC Japanは、企業におけるクラウドインフラストラクチャの導入状況や戦略に関する調査結果を発表した。この調査では、2018年3月にサーバ仮想化を実施している企業、組織466社に対してアンケート調査を実施している。

現在オンプレミス(自社所有)環境で仮想サーバを運用している企業に対して今後の運用方針について質問した結果、オンプレミスでそのまま運用していくと回答した企業が31.1%、オンプレミスでそのまま運用していくがハイパーバイザーは移行すると回答した企業は18.5%になった。

一方、一部の環境をクラウドサービスに移行すると回答した企業は30.0%、ほぼ全部の環境をクラウドサービスに移行すると回答した企業は11.4%になり、クラウドサービスへの移行(いわゆるリフト&シフト)を考えている企業が40%を超える結果だった。

クラウドサービスへ移行する理由として運用負担の削減と回答した企業が70.5%と非常に多くなった。オンプレミスでの仮想サーバ環境の運用負担の高さがクラウドサービスへの移行検討の契機になっている。その他の主な理由としては、ハードウェアコストの削減(回答率49.2%)やセキュリティの強化(同32.1%)などが挙がった。

クラウド基盤ソフトウェア「OpenStack」の導入状況について調査した結果、本番環境で使用している企業は11.2%となり、2017年調査の10.6%からわずかに上昇。また、導入構築、テスト、検証段階にある企業は22.3%となり、2017年調査の14.4%から7.9ポイントも上昇、OpenStackの導入が拡大しているとみられる。特にIT企業では、本番環境で使用している企業が14.6%、導入構築、テスト、検証段階の企業が32.3%となり、およそ半数の企業がOpenStackの導入を進めていることが分かった。

コンテナプラットフォームソフトウェア「Docker」の導入状況について調査した結果、本番環境で使用している企業は7.9%、導入構築、テスト、検証段階にある企業は15.0%となり、それぞれ2017年調査の6.0%と13.1%から上昇した。調査を開始した2015年から見てみると、Dockerの導入を進めている企業は順調に増加している傾向にある。さらにDockerを使用する計画、検討があるという企業は13.9%となり、2017年調査の8.8%から5.1ポイント上昇している。また、情報収集や勉強をしている企業を含めるとおよそ半数の企業がDockerに対する取り組みを行っていて、今後のさらなる導入の拡大が予想される。

IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーである入谷 光浩氏は「これまで企業のITインフラを支えてきた仮想サーバ環境が過渡期を迎えている。クラウドサービスへのリフト&シフト、OpenStackによるプライベートクラウドの再構築、Dockerによるコンテナプラットフォーム化など、今後はアプリケーションやシステムの用途に応じて最適なクラウドインフラが選択されるようになっていくであろう」と分析する。

2018年 国内クラウドインフラストラクチャに関するユーザー動向調査結果を発表

カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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