自動車部品関連メーカーの業績動向調査結果を公表、TSR

東京商工リサーチ(TSR)は、自動車部品関連メーカー業績動向調査の結果を発表した。TSR企業データベース398万社から、単体決算で3期連続で比較可能な4,391社を対象に抽出、分析した。

自動車部品関連メーカー4,391社の最新期(2016年10月期-2017年9月期)の売上高合計は33兆2,021億8,500万円(前期比1.5%増)で、堅調に推移している。ただ、利益(当期純利益)の合計は1兆1,260億3,300万円(同6.1%減)と減益となった。4,391社のうち、中小企業(4,170社)の利益は、前期比18.3%増と好調だったが、大企業(221社)は同9.4%減と苦戦し、明暗が分かれたという。

完成車メーカーから部品メーカー、下請けと何層にもわたるサプライチェーンを形成し、各企業の技術革新やコスト削減を背景に自動車部品関連メーカーは市場を形成してきた。だが、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド自動車(PHV)など、世界的に電気自動車市場が急速に拡大する中、部品需要の行方は不透明で、自動車部品関連メーカーは大きな転機を迎えていると指摘する。

主な自動車部品関連メーカーの売上高ランキング(最新期、単体決算)は、トップがデンソーで2兆4,728億4,900万円(前期比1.9%増)だった。次いで、2位はトヨタ車体で1兆7,210億8,800万円、3位は豊田自動織機の1兆2,527億9,700万円が入った。デンソーは売上高2兆6,719億3,900万円と(前期比8.0%増)と大幅増収を達成。中期計画で「電動化を牽引する」と公表した。

中小企業(資本金3億円以下または従業員300人以下)の自動車部品関連メーカーは4,170社あり、全体の9割以上(構成比94.9%)と、ほとんどが中小企業が占めている。ただ、大企業(221社)の売上高が前期比1.1%増にとどまったのに対し、中小企業は同3.1%増という結果になった。

TSRによると、大企業は、世界の潮流になっているEVやPHVなどに大型投資を進め、減益要因になっている可能性もあるという。一方、中小企業は大手自動車部品メーカーの下請けが大半だけに、今後押し寄せてくるEVの波を前向きに捉えないと再編や淘汰が避けられないと推測。業績が好調なこの時期にEVへの対策や異業種進出など、様々な対応策が必要になっていると分析する。

自動車部品関連メーカー業績動向調査

カテゴリー: 自動車   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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