自動車部品関連メーカーの業績動向調査結果を公表、TSR

自動車部品関連メーカー4,391社の最新期（2016年10月期-2017年9月期）の売上高合計は33兆2,021億8,500万円（前期比1.5％増）で、堅調に推移している。ただ、利益（当期純利益）の合計は1兆1,260億3,300万円（同6.1％減）と減益となった。4,391社のうち、中小企業（4,170社）の利益は、前期比18.3％増と好調だったが、大企業（221社）は同9.4％減と苦戦し、明暗が分かれたという。

完成車メーカーから部品メーカー、下請けと何層にもわたるサプライチェーンを形成し、各企業の技術革新やコスト削減を背景に自動車部品関連メーカーは市場を形成してきた。だが、電気自動車（EV)やプラグインハイブリッド自動車（PHV)など、世界的に電気自動車市場が急速に拡大する中、部品需要の行方は不透明で、自動車部品関連メーカーは大きな転機を迎えていると指摘する。

主な自動車部品関連メーカーの売上高ランキング（最新期、単体決算）は、トップがデンソーで2兆4,728億4,900万円（前期比1.9％増）だった。次いで、2位はトヨタ車体で1兆7,210億8,800万円、3位は豊田自動織機の1兆2,527億9,700万円が入った。デンソーは売上高2兆6,719億3,900万円と（前期比8.0％増）と大幅増収を達成。中期計画で「電動化を牽引する」と公表した。

中小企業（資本金3億円以下または従業員300人以下）の自動車部品関連メーカーは4,170社あり、全体の9割以上（構成比94.9％）と、ほとんどが中小企業が占めている。ただ、大企業（221社）の売上高が前期比1.1％増にとどまったのに対し、中小企業は同3.1％増という結果になった。

TSRによると、大企業は、世界の潮流になっているEVやPHVなどに大型投資を進め、減益要因になっている可能性もあるという。一方、中小企業は大手自動車部品メーカーの下請けが大半だけに、今後押し寄せてくるEVの波を前向きに捉えないと再編や淘汰が避けられないと推測。業績が好調なこの時期にEVへの対策や異業種進出など、様々な対応策が必要になっていると分析する。