近未来のクルマ、自動運転技術と"コネクティッドな車"の開発が加速している。前者は公道での試験が始まり、商用、シェアリングエコノミーでの利用も期待される。自動運転とも密接な後者は、車載インフォテインメントによる新たなサービス展開も望める。
ドライバーらの安心安全を実現する機能のほかに、データセンタとの連携により故障の予兆が捉えられたり、部品が適時かつ迅速に手配されたり、スマートフォンのように各種アプリが使えたりする、IT（情報技術）とエンターテインメントとを融合させた機能も載るクルマへの期待度はどれほどのものか。
IT専門調査会社のIDC Japanは、'17年の国内コネクテッドビークル市場調査結果を発表した。つながる車と関連サービスの利用意向や利用阻害要因などを分析したものだという。結果は、その購入／利用について興味がある、興味はないがメリット次第で購入／利用を検討する、コネクティッドビークルに肯定的な個人ユーザーが合計49.0％。
それを運転頻度別にみると、「ほぼ毎日運転する」層で46.7％だが、「月に数回運転する」層では57.3％。運転上の安全性や移動の効率性などのメリットを提供できるつながる車のサービスは、運転頻度が低く運転スキルに自信がない層に高い訴求力を有すると考えられる。他方、阻害要因として、車両価格への関連コストの上乗せや、料金負担を挙げる人が多く存在するという。
同社は、「個人ドライバーによるライドシェア」――日本国内では「白タク」扱いだが、いずれ観光振興等を目的に制限が緩和されるだろう――サービスに対する利用意向についても調査した。結果、個人ドライバーによるライドシェアサービスの利用に肯定的な人たちが67.8％いることが分かった。既存の交通手段と比較したメリットが認知されることで、国内にも大きな市場機会があると考えられるという。
詳細は同社のレポートにて確認できる。