従業員が求めるモバイルデバイスを調査、IDC

IDC Japanは、国内PC市場に関して企業における従業員が求めるモバイルデバイスに関する調査を行い、その分析結果を発表した。

IDCの調査によると、会社役員を含む従業員の54.2%は月に数回以上自宅残業を行っており、その内37.8%の回答者は自宅のPCを利用し仕事を行っていることが分ったという。自宅のPCを使い仕事を行っている回答者の、会社のPCを持ち帰らない最大の理由は「PCの持出しが禁止されている」ことであり、「スタッフ」「営業・マーケティング」部門では、特にこの回答率が高かった。

PC持出し制限を行っている企業では、社外持出しPCを用意する、または手続きを行うことで会社で利用しているPCを自宅などに持ち帰り可能だが、「PC持出しの手続きが煩雑である」の回答率は低い結果となった。一方、「PCが重い」が会社のPCを持ち帰らない第2の理由。軽量で持ち運びやすいPCを企業で導入することにで、自宅残業などでもセキュリティリスクの高い個人のPCではなく、従業員が会社のPCを利用する機会が増加することが期待されるという。

今後持出しができるPCの増減について、30.2%の企業は増加させることを考えており、特に大企業では38.1%の企業で持出しができるポータブルPCを導入する計画があることが分かった。同社によると、増加の最も高い理由は「働き方改革によって自宅でPCを使い業務を進めることが必要となった」ことだったという。

今後は、働き方改革を進める一環でPCを会社と自宅で利用する用途で、今後ポータブルPCを導入する企業が増加することが期待される。また「暗号化ソフトが安価となった」「OS標準で暗号化できる」など、企業で「Windows 10」の導入が進み始めたことでデータの暗号化がしやすい環境となったことが、持出しができるPCが増加する背景にあると説明する。

2017年 従業員が求めるモバイルデバイス調査結果を発表

カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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