従業員が求めるモバイルデバイスを調査、IDC

IDCの調査によると、会社役員を含む従業員の54.2％は月に数回以上自宅残業を行っており、その内37.8％の回答者は自宅のPCを利用し仕事を行っていることが分ったという。自宅のPCを使い仕事を行っている回答者の、会社のPCを持ち帰らない最大の理由は「PCの持出しが禁止されている」ことであり、「スタッフ」「営業・マーケティング」部門では、特にこの回答率が高かった。

PC持出し制限を行っている企業では、社外持出しPCを用意する、または手続きを行うことで会社で利用しているPCを自宅などに持ち帰り可能だが、「PC持出しの手続きが煩雑である」の回答率は低い結果となった。一方、「PCが重い」が会社のPCを持ち帰らない第2の理由。軽量で持ち運びやすいPCを企業で導入することにで、自宅残業などでもセキュリティリスクの高い個人のPCではなく、従業員が会社のPCを利用する機会が増加することが期待されるという。

今後持出しができるPCの増減について、30.2％の企業は増加させることを考えており、特に大企業では38.1％の企業で持出しができるポータブルPCを導入する計画があることが分かった。同社によると、増加の最も高い理由は「働き方改革によって自宅でPCを使い業務を進めることが必要となった」ことだったという。

今後は、働き方改革を進める一環でPCを会社と自宅で利用する用途で、今後ポータブルPCを導入する企業が増加することが期待される。また「暗号化ソフトが安価となった」「OS標準で暗号化できる」など、企業で「Windows 10」の導入が進み始めたことでデータの暗号化がしやすい環境となったことが、持出しができるPCが増加する背景にあると説明する。