産業界でいま、IoTの導入が進んでいる。人や設備、商品・製品等にセンサなどを組み込み、モノの流れや稼働状況を把握する。そのためにはクラウドサービスなどを用いて、人工知能／認知システム（コグニティブ）を駆使することが肝要になる。
収集し、分析するデータの量と質によっては、AI／コグニティブはMustアイテムとはならない。が、より豊富なデータから速くかつ正確に兆候や変化などを読み取った方が、IoTの導入効果を最大化できることは言うまでもないだろう。
きょう、IDC Japanは、IoT×コグニティブで産出される価値について言及した。企業がこれらの先進技術を活用し、デジタルトランスフォーメーションを成功させる上で、非IoTデータ（人間が主体的に生成するデータ）も組み合わせることで、「分析対象となるデータ」を最大化することが肝心になる。「インサイトを生み出すデータ」の最大化、最適な分析アルゴリズムを生み出すコグニティブ基盤の併用が必須だと分かったという。
国内では、製造業や運輸／運輸サービス業を中心に、「社内用途」のIoTへ長年投資がなされている。一方、IoT／コグニティブを「社外用途」で活用し、顧客に何らかの付加価値を提供しようとする企業も増加傾向にある。
企業とベンダーが協力してIoTデータ／非IoTデータを組み合わせ、IoT／コグニティブを社外向けに活用して新たなソリューションを生み出すことを、IDCでは「IoT Enabled Solution」と呼ぶ。これにより、建設現場の作業効率最適化、農林水産業の収益率拡大、小売の業務プロセス／設備の改善、交通／社会インフラのスマート化、医療プロセスの高度化、電力データによるスマートホームサービス創出、保険サービスのカスタマイズ性向上など、ユースケースが拡大しつつあるという。詳細は、同社のレポートにて確認できる。