3Dプリンタ造形物に著作権情報を埋め込める新技術

DICと神奈川工科大学は、DICが開発した近赤外蛍光を発する色素を利用した3Dプリンタ造形物に著作権所属、設計者、取り扱い仕様などの情報を埋め込める新技術を開発した。DICによると、3Dプリンタの新たな応用・活用が期待できる画期的な技術とのことだ。

近年、急速に普及した3Dプリンタは、企業だけでなく一般家庭における導入も進んでいる。3Dプリンタ造形物の設計データは一般にネットを介して入手可能であるため、一般消費者による自宅での製品を製造でき、将来的には製造業や物流は大きく様変わりするといわれている。

また、3DプリンタとIoT(Internet of Things:モノのインターネット)との連動も広く模索されている。造形物に情報を埋め込む技術が多方面で検討され、現状ではICチップなどの利用が考えられている。しかし、別部品を用意して造形物に埋め込むことになるため、工程数やコストの増加につながる。結果として、誰もが特殊な製造技術を持たなくてもモノを作れるという3Dプリンタの特徴が失われるため、より簡便な情報埋め込み技術の開発が求められていた。

今回DICが開発した技術は、3Dプリンタでモノを製造する際、同時にその内部に近赤外蛍光色素を用いた樹脂で情報パターンを形成するというもの。造形物用と情報パターン用の樹脂を使用するため2ヘッドの3Dプリンタが必要になるが、ICチップなどの部品を必要とせず同一工程による効率的な製造プロセスで、情報パターンを内部に造形できる。

この造形物に外部より物質を透過しやすい近赤外光を照射すると、内部に造形されている色素含有のパターンが反応して近赤外蛍光を発する。その蛍光を近赤外線カメラで観察することで、パターン像を認識できる。DICによると、この内部に形成された文字やコードなどの情報パターンを活用することで造形物はIoT技術における「モノ(Things)」として認識できるため、その価値が飛躍的に向上するという。