情報通信
東京五輪に向けて、コラボ市場成長中
IP電話、ウェブ会議、スマホ等のコラボアプリ、クラウドサービスなどなど、来る一大イベントに照準あわせて、採用を検討すべきIT（情報技術）はたくさんある。また昨今、そんなイベントとは無関係に、企業・団体における業務効率の向上や、働き方改革がITを活用して進められている。
日本にも、米国のパソコン/タブレット機内持ち込み禁止策が影響を及ぼすかもといわれている。同施策の適用範囲が広がれば、航空会社や旅行会社の売上減につながるだけでなく、ビジネスパーソンの出張が減り、それに代わってウェブ会議が増えると予測されている。ITおよびITサービスベンダーにとっては、皮肉にも商機となる。いまはそれほどに、人の動きとITとの関わりが深くなっている証左とも言えよう。
IPテレフォニー、コラボレーティブアプリケーション、IPコンファレンスシステム、IPコンタクトセンターの4セグメントからなる「ユニファイドコミュニケーション/コラボレーション(UC&C)市場」について、各セグメントレベルで国内マーケットリサーチしたIT専門調査会社、IDC Japan株式会社はきょう、その結果を公表した。
2016年、国内UC&C市場規模は、前年比成長率2.9%増の2,502億円9,400万円。企業音声インフラのリプレイス需要は一巡し、コラボレーションのクラウド移行が活発だっだという。
2017年以降はクラウド型コラボレーション/Web会議サービスなどの成長により、2016年~2021年の年間平均成長率は2.4%、2021年市場規模は2,818億1,500万円との予測だ。
同社グループディレクターの眞鍋 敬氏は、「ITサプライヤーは、UC&C機能のクラウド提供をパートナーと伴にいっそう進めること、および東京オリンピック/パラリンピックに向けた『UC&C+コグニティブ/AI』のソリューションを検討するべきである」と分析する。
詳細は、IDC発行のレポート「国内ユニファイドコミュニケーション/コラボレーション市場予測、 2017年~2021年」(JPJ41779517)
にて確認できる。