超ビッグデータ時代に向けて

産官学で広域系無線地域ネットワーク（Wireless Regional Area Network: Wi-RAN）システム用無線機の小型化、基礎開発に成功。

　医療機関や工場などで数km、数十km以内に存在する千ないし数万のモニターやセンサーから、日々数百万～数億生成されるだろうビッグデータ――。それを高信頼性、高レスポンス性を保ちつつ自らネットワーク構築し、収集することができる無線通信ネットワークを可能とする、「超ビッグデータ創出ドライバ」の実現を目指しているという。

　大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループと、株式会社日立国際電気は、内閣府総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）のもと、「社会リスクを低減する超ビッグデータプラットフォーム」の研究開発をしている。そしてその技術の応用として、製造工場へのサイバー攻撃・故障の撲滅や健康データの解析によって症状の悪化や急変を先取りするヘルスケア・医療サービスを目標に研究開発を進めた結果、従来機より飛躍的に性能の高い装置を生み出した。

　当該装置は、以下がポイントだとしている。

　・　中継段数無制限の無線多段中継（マルチホップ）を備え、飛躍的に通信距離を拡大（半径数十km内の数千のモニター、センサーデバイスからの情報を収集可能）。
　・　大幅に小型・軽量化したARIB STD-T103 Mode1準拠無線機（従来無線中継装置の容積約1/5化・重量約1/4化を実現）。
　・　実機による方式検証により、超広域かつ広帯域なデータ収集システムを構成するための研究開発を加速。